石油精製・石油化学・化学合成プラントなどの工場では、可燃性ガスや可燃性液体の蒸気が空気中に放出される可能性があります。この可燃性ガスや可燃性液体の蒸気と空気が混合すると、爆発性雰囲気が生成され、この爆発性雰囲気が電気火花や高温の物体などの点火源に触れると、爆発や火災が起きる可能性が高くなります。

そのような事故を防ぐため、爆発性雰囲気が発生する可能性がある場所で使用する電気機器について、各種関連法令により具備することが義務付けられている爆発を防止する構造を「防爆構造」と呼び、これを施された電気機器を「防爆電気機器」と呼びます。

「労働安全衛生法」「電気事業法」「消防法」等によって爆発による労働災害防止措置が義務付けられています。

防爆電気機器とは、爆発性雰囲気の着火源とならないように、様々な手法，アプローチにより爆発を防止する技術的な対策が施された電気機器です。

※可燃性のガス・蒸気・粉塵による火災や爆発を防止することが目的であり、機器自体を周囲の爆発から守ることが目的ではありませんのでご注意ください。

労働安全衛生規則第２８０条において、引火性物質の蒸気または可燃性ガスが爆発の危険性のある濃度に達する恐れがある場所では、その危険箇所に応じた防爆性能をもつ防爆電気機器を使用することが定められています。
防爆電気機器は、労働安全衛生法により、厚生労働大臣が定める規格（電気機械器具防爆構造規格）を具備していなければ、譲渡・貸与・設置が禁止されており、製造者・輸入者は、ＴＩＩＳ等の国から許可を受けた登録検定機関による防爆型式検定を受けることが義務付けられています。また、海外の認証を取得している防爆機器であっても、国内で使用する場合は別途検定を受ける必要があります。

現在日本国内で防爆検定を受検する場合、下記２種類の防爆指針が存在し、申請者はどちらの指針を適用するか選択することができます。

• 工場電気設備防爆指針（ガス蒸気防爆2006）　※通称：「構造規格」
• 工場電気設備防爆指針（国際整合技術指針 Ex2015,2018）　※通称：「国際整合指針」

電気ヒーター業界では、旧来からの国内規格である「構造規格」を適用することが大半でしたが、輸出入が盛んな昨今では、「国際整合指針」の適用を要求されるケースも増えてきています。

※『「防爆」の基礎知識』では、「構造規格」をメインとしたご説明をいたします。

日本電熱ではお客様のご要望により「構造規格」「国際整合指針」のどちらでも設計・製作が可能です。（但し、お客様の使用条件によっては「国際整合指針」を適用できないケースもあります。）

また、ヒーター単体の防爆準拠品から大型装置の検定品まで、お客様のご要望に対応した防爆電気ヒーターを設計・製作いたします。

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